経済学部生のための基礎知識300題 ver.2

【経済学部生のための基礎知識300題】名古屋学院大学経済学部

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経済学部生のための基礎知識300題

【経済学部生のための基礎知識300題】名古屋学院大学経済学部

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マクロ経済学

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（PDF形式、888KB）

  • No.001～005  GDPとは1～5
  • No.006～010  乗数プロセス1～5
  • No.011～015  消費関数1～5
  • No.016～020  均衡GDPの決定（閉鎖経済）1～5
  • No.021～025  均衡GDPの決定（開放経済）1～5
  • No.026～030  貨幣の機能・金融政策1～5

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ミクロ経済学

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（PDF形式、1,026KB）

  • No.031～039  消費者行動の理論1～9
  • No.040～048  企業行動の理論1～9
  • No.049～057  完全競争市場均衡1～9
  • No.058～060  市場と政策介入1～3

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データ処理

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（PDF形式、941KB）

  • No.061  データの整理
  • No.062  データのグラフ化
  • No.063  データの代表値
  • No.064  データの散らばりの尺度
  • No.065  標準偏差
  • No.066  偏差値
  • No.067  正規分布
  • No.068  散布図
  • No.069  相関係数
  • No.070  中心を通る直線
  • No.071  残差と残差平方和
  • No.072  最小2乗法
  • No.073  確率計算
  • No.074  等高線と効用曲面
  • No.075  3次関数と費用関数
  • No.076  株価データのグラフ
  • No.077  為替データのグラフ
  • No.078  スプレッドシートの構成：行と列
  • No.079  Excelの指数表示

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歴史から学ぶ経済学

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（PDF形式、851KB）

  • No.080  経済発展と分業
  • No.081  中世の遠隔地商業
  • No.082  近代資本主義の背景
  • No.083  産業資本と商業資本
  • No.084  産業革命の歴史的意義
  • No.085～085  ペリー来航の背景1～2
  • No.087  幕末
  • No.088  薩長同盟
  • No.089  日本の産業革命
  • No.090  近代資本主義世界経済
  • No.091  独占資本主義の形成
  • No.092  20世紀資本主義世界経済
  • No.093  絶対王制の成立過程
  • No.094  産業革命の原因
  • No.095  アメリカ独立戦争
  • No.096  重化学工業の発展
  • No.097  1900年の世界の工業生産額
  • No.098  大航海時代
  • No.099  アジア「三角貿易」
  • No.100  アヘン戦争
  • No.101  労働力の国際的移動
  • No.102  産業革命とアジア・ヨーロッパ
  • No.103  戦前の歴代内閣
  • No.104  マルクス
  • No.105  ケインズ
  • No.106  アダム・スミス
  • No.107  ロック
  • No.108  マルサス
  • No.109  ケネー
  • No.110  リガード
  • No.111  ピグー
  • No.112  マーシャル
  • No.113  シュンペーター
  • No.114  ノーベル経済学賞

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金融

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（PDF形式、734KB）

  • No.115  日本銀行の機能
  • No.116  ルールに基づく金融政策
  • No.117  日本銀行の金融調節
  • No.118  中央銀行の独立性
  • No.119  日本銀行のバランスシート
  • No.120  米国の中央銀行制度
  • No.121  日本銀行総裁
  • No.122  日本銀行政策委員会
  • No.123  バブル期のマクロ経済政策
  • No.124  ゼロ金利政策
  • No.125  物々交換
  • No.126  法貨
  • No.127  マネーストック統計
  • No.128  信用創造
  • No.129  貨幣乗数
  • No.130  IS-LM分析
  • No.131  物価
  • No.132  リスク
  • No.133  株価指標
  • No.134  預金保険

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国際経済

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（PDF形式、871KB）

  • No.135  自給自足から自由貿易へ
  • No.136  自給自足から自由貿易へ
  • No.137  比較優位の原理
  • No.138  比較生産費と貿易パターン
  • No.139  国際分業
  • No.140  生産ネットワーク
  • No.141  海外直接投資
  • No.142  ブロック経済史
  • No.143  ブレトンウッズ体制
  • No.144  ＧＡＴＴ／ＷＴＯ
  • No.145  ニクソンショック
  • No.146  変動相場制
  • No.147  プラザ合意
  • No.148  ブラックマンデー
  • No.149  アジア通貨危機
  • No.150  新興国
  • No.151  サブプライムローン問題
  • No.152  国際収支表
  • No.153  資本収支
  • No.154  経常収支
  • No.155  貯蓄投資バランス

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財政

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（PDF形式、802KB）

  • No.156  混合経済体制
  • No.157  市場の失敗
  • No.158  政府の経済活動の役割
  • No.159  経済政策の目標
  • No.160  福祉国家
  • No.161  経済政策の考え方
  • No.162  国民経済計算での公的部門
  • No.163  公共財の定義
  • No.164  フリーライダー
  • No.165  外部性
  • No.166  費用・便益分析
  • No.167  公的年金
  • No.168  租税の三原則
  • No.169  課税
  • No.170  直接税と間接税
  • No.171  包括的所得税
  • No.172  外国債と内国債
  • No.173  公債の中立命題
  • No.174  プライマリー・バランス
  • No.175  ビルトイン・スタビライザー

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政治と財政の仕組み

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（PDF形式、843KB）

  • No.176  衆議院議員の選挙制度
  • No.177  内閣
  • No.178  小泉純一郎内閣の特徴
  • No.179  三位一体の改革
  • No.180  日本の国防
  • No.181  国連の常任理事国
  • No.182  予算の国会審議
  • No.183  一般会計と特別会計
  • No.184  一般会計歳出の特徴
  • No.185  名目GDPに占める政府支出
  • No.186  国民負担率
  • No.187  財政投融資制度
  • No.188  一般会計歳入の特徴
  • No.189  税収の特徴
  • No.190  所得税の特徴
  • No.191  日本の消費税制度
  • No.192  財政赤字と公債発行残高の現状
  • No.193  国と地方の税収と歳出との関係
  • No.194  地方交付税交付金
  • No.195  国庫支出金

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法と社会

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（PDF形式、868KB）

  • No.196  憲法の基本原則（憲法）
  • No.197  国民主権（憲法）
  • No.198  平和主義（憲法）
  • No.199  憲法上の権利（憲法）
  • No.200  幸福追求権（憲法）
  • No.201  社会権（憲法）
  • No.202  国会（憲法）
  • No.203  司法権（憲法）
  • No.204  司法権（憲法）
  • No.205  地方自治（行政法）
  • No.206  行政（行政法）
  • No.207  行政行為（行政法）
  • No.208  国家賠償法（行政法）
  • No.209  不服申立て（行政法）
  • No.210  行政事件訴訟法（行政法）
  • No.211  権利能力（民法）
  • No.212  意思能力（民法）
  • No.213  制限行為能力者（民法）
  • No.214  虚偽表示（民法）
  • No.215  詐欺・強迫（民法）
  • No.216  代理（民法）
  • No.217  不動産の二重譲渡（民法）
  • No.218  債権者平等の原則（民法）
  • No.219  取得時効（民法）
  • No.220  消滅時効と除斥期間（民法）
  • No.221  会社の種類（商法）
  • No.222  会社設立手続き（商法）
  • No.223  持分会社の経営（商法）
  • No.224  株式会社の機関（商法）
  • No.225  公開会社（商法）
  • No.226  株式譲渡（商法）
  • No.227  株主総会の権限（商法）
  • No.228  委員会設置会社（商法）
  • No.229  組織変更（商法）
  • No.230  株式交換、株式移転（商法）

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現代経済の諸問題

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（PDF形式、988KB）

  • No.231  社会保障の歴史
  • No.232  社会保障の範囲
  • No.233  日本の社会保険1
  • No.234  日本の社会保険2
  • No.235  介護保険
  • No.236  障害者福祉
  • No.237  労働者保護
  • No.238  労働時間
  • No.239  雇用システム
  • No.240  労働市場
  • No.241  コモンズの悲劇
  • No.242  エネルギー政策課題
  • No.243  商品としてのエネルギー
  • No.244  埋蔵量
  • No.245  バックストップ・テクノロジー論
  • No.246  企業、会社
  • No.247  産業
  • No.248  工場
  • No.249  日本的経営
  • No.250  日本の6大企業集団

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地域と経済社会

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（PDF形式、966KB）

  • No.251  地域と国家の新たな関係
  • No.252  地域開発の歴史
  • No.253  地域計画
  • No.254  農山村問題
  • No.255  農村活性化政策
  • No.256  町並み保存
  • No.257  地域循環と分析手法
  • No.258  コミュニティの役割
  • No.259  自発的なコミュニティの創造
  • No.260  持続可能な開発理念と地域社会
  • No.261  中心市街地活性化とコンパクトシティ
  • No.262  名古屋の始まり
  • No.263  名古屋・堀川
  • No.264  堀川と物流の歴史
  • No.265  ウォーターフロント開発の歴史
  • No.266  名古屋市
  • No.267  瀬戸市
  • No.268  愛知県
  • No.269  都道府県の面積
  • No.270  政令指定都市と県庁所在地
  • No.271  アジア地域
  • No.272  北米地域
  • No.273  中南米地域
  • No.274  欧州地域
  • No.275  大洋州地域
  • No.276  中東地域
  • No.277  アフリカ地域

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経済とビジネス英語

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（PDF形式、750KB）

  • No.278～292  経済英語01～15
  • No.293  経済関連英略語
  • No.294  経営関連英略語
  • No.295  国際機関関連英略語
  • No.296  情報関連英略語

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その他

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（PDF形式、700KB）

  • No.297  Webサイトの構成
  • No.298  経済とインターネット
  • No.299  サミット
  • No.300  ギリシア文字

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